車検に通る最低地上高は何cm?測定方法や部品ごとの基準を解説
更新日:2026年09月06日 作成日:2023年03月26日
車検に通る最低地上高は、一般的な乗用車や軽自動車では原則9cm以上です。ただし、車体の位置や部品の種類によっては、必要な高さや測定方法が異なります。
この記事では、車検における最低地上高の測定方法や、エアロパーツ・アンダーカバーなどの部品ごとの基準を解説します。
あわせて、車高調やエアサスを装着している場合の考え方、リース車の車高を変更する際の注意点もみていきましょう。
【この記事のポイント】
- 車検の最低地上高:一般的な乗用車・軽自動車は原則9cm以上
- 車体ごとの基準:車体全面・前後輪の間・前後オーバーハング部分の各基準を満たす必要がある
- 測定方法:測定は空車状態・規定空気圧・平らな場所で行う
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車検に通る最低地上高は原則9cm以上

一般的な乗用車や軽自動車が車検に通るためには、最低地上高を原則9cm以上確保する必要があります。
最低地上高とは、タイヤなどの接地部分を除き、車体の最も低い部分と路面との間にある高さです。
ただし、すべての部品に一律で9cmの基準が適用されるわけではありません。
部品の種類や構造によっては測定対象から除外されたり、別の基準が適用されたりする場合があります。
そのため、最低地上高が9cm以上あっても、例外的に車検に通らないケースがある点に注意しましょう。
最低地上高は3つの基準で判定される

最低地上高は、次の3つの基準をそれぞれ満たす必要があります。
車体全面の基準
自動車の地上高は、原則として全面で9cm以上必要です。
ただし、路面との接触による衝撃に十分耐えられる構造の部位や、重要な装置を保護するアンダーカバーなどが装着された部位は、条件を満たせば5cm以上とされます。
前後輪の間にある部分の基準
前後輪の間にある部分には、次の式による基準が適用されます。
- H=Wb×1/2×sin2°20′+4
Hは必要な地上高、Wbは軸距です。道路運送車両の保安基準の細目を定める告示では、sin2°20′は0.04として計算します。
たとえば、軸距が250cmなら9cm、300cmなら10cmです。軸距が長い車では、全面の9cm基準を超える高さが必要になる場合があります。
前後オーバーハング部分の基準
前輪より前方、または後輪より後方にある部分には、次の式による基準が適用されます。
- H=Ob×sin6°20′+2
Obは、前軸または後軸の中心線から、地上高を測定する位置までの距離です。道路運送車両の保安基準の細目を定める告示では、sin6°20′は0.11として計算します。
前後への張り出しが長いほど、必要な地上高も高くなります。
車検では最低地上高をどのように測定する?

最低地上高は、空車状態の車を舗装された平らな場所に置き、タイヤを規定空気圧にしたうえで測定します。
車高調整装置を装着している場合は、所定の位置に合わせなければなりません。
また、車体や取り付け部品のうち、路面に最も近い部分から路面までの高さを確認します。
ただし、一部の可動部やゴム製・樹脂製部品は測定対象から除外されます。
以下で、測定時の条件や測定箇所、測定値の扱いを解説します。
最低地上高を計測するときの条件
最低地上高を測定するときの主な条件は、以下のとおりです。
- 車両を空車状態にする
- タイヤの空気圧を規定値にする
- 車高を任意の位置に保持できる装置は、最低位置と最高位置の中間に合わせる
- 車両を舗装された平らな場所に置き、巻き尺などで測定する
- 測定値は1cm未満を切り捨てる
車高を任意の位置に固定できる装置は、最低位置と最高位置の中間に合わせて測定します。
そのため、検査時だけ車高を高くした状態で最低地上高の基準を満たすことはできません。
どこを測定するのか
最低地上高は、タイヤなどの接地部分を除き、車体や取り付け部品のうち、路面に最も近い部分から路面までの高さを測定します。
ただし、タイヤと連動して上下する一部の可動部や、自由度のあるゴム製部品、一定の樹脂製部品は測定対象から除外されます。部品ごとの扱いは後述します。
測定値は1cm未満を切り捨てる
最低地上高は、測定値の1cm未満を切り捨てて判定します。たとえば、実測値が9.1cmなら9cmですが、8.9cmは8cmとなるため、9cm以上の基準を満たしません。
測定誤差や車両姿勢の変化も考慮し、基準値ぎりぎりではなく余裕を確保しておくことが重要です。
関連記事:車検に通る車高は何センチ?最低地上高の測り方やエアロ装着時についても解説
エアロパーツやアンダーカバーの最低地上高は?

エアロパーツやアンダーカバーは、素材や構造によって最低地上高の扱いが異なります。
すべての部品に一律で9cm以上が求められるわけではなく、測定対象から除外されるものや、条件を満たせば5cm以上でよい部位もあります。
一方、測定対象外となる条件や5cm基準に該当しない部品は、原則として9cm以上の地上高が必要です。
以下で、詳しくみていきましょう。
一部のゴム製・樹脂製部品は測定対象外
サスペンションブッシュなど、自由度があり、接触時にたわむゴム製部品は最低地上高の測定対象から除外されます。
また、樹脂製のマッドガード、エアダムスカート、エアカットフラップなども測定対象外です。
そのため、これらの部品は最も低い位置にあっても、その下端を基準に最低地上高を判定するわけではありません。
ただし、樹脂製であれば、すべてのエアロパーツが測定対象外になるとは限りません。
部品の形状や機能、取り付け状態によって扱いが異なるため、判断が難しい場合は検査機関や整備工場への確認が必要です。
アンダーカバーは条件を満たせば5cm以上
路面と接触しても衝撃に十分耐えられる構造の部位や、エンジンなどその他の保安上重要な装置を保護するアンダーカバーが装着された部位は、一定の条件を満たす場合に限り、最低地上高5cm以上で認められます。
ただし、アンダーカバーであれば一律に5cm以上でよいわけではありません。保護する装置や部品の構造などが条件に該当しない場合は、原則となる9cm以上の基準が適用されます。
金属製エアロや排気管などは原則9cm以上
測定対象外となるゴム製・樹脂製部品や、5cm基準が適用される部位に該当しない固定部品は、原則として9cm以上の地上高が必要です。
たとえば、金属製のエアロパーツや排気管、マフラーなどは通常、最低地上高の測定対象となります。これらの部品が車体の最も低い位置にある場合は、その下端から路面までの高さが基準を満たしているか確認されます。
車高調やエアサスを装着した車も最低地上高9cmが必要?

車高調やエアサスを装着した車でも、最低地上高の基準は変わりません。一般的な乗用車や軽自動車では、原則として9cm以上を確保する必要があります。
なお、車高を調整できる車は、検査時の高さを自由に設定できるわけではありません。
車高調整装置が装着されている場合は、標準または中立の位置に合わせて測定します。任意の位置に保持できる装置は、車高が最低となる位置と最高となる位置の中間に設定して測定する決まりです。
そのため、車検時だけ車高を高くして最低地上高を確保しても、告示で定められた位置で基準を満たしていなければ適合とは認められません。
また、最低地上高が基準を満たしていても、灯火類の取付位置やタイヤ・ホイールの突出、サスペンション部品の取付状態などに問題があれば、車検に通らない可能性があります。
エアサスなどへの変更内容によっては、構造等変更検査や車検証の記載変更が必要になる場合もあるため、施工前に確認することが重要です。
車高を下げる際はフォグランプや方向指示器の高さにも注意
最低地上高が基準を満たしていても、フォグランプや方向指示器の取付位置が保安基準に適合していなければ、車検には通りません。
一般的な四輪車では、前部霧灯の照明部の下縁は地上25cm以上、方向指示器の照明部の下縁は地上35cm以上となるように取り付ける必要があります。
車高を下げると灯火類の位置も低くなるため、最低地上高が9cm以上あっても、灯火類の高さが基準を下回る場合があり、そうなると車検不合格になるため注意しましょう。
カーリースした車の最低地上高を下げることはできる?

近年は新しい車の乗り方として、カーリースが若い世代を中心に普及しつつあります。
カーリースは契約者が好きな車を選び、カーリース会社がその車を購入します。
その上で契約者はカーリース会社に月々の定額料金を支払ってその車を借り受け、契約期間中は購入したマイカーのように自由に使用できるサービスです。
カーリースの月額料金には車両代金や登録時諸費用に加え、契約期間中の車関連の税金、自賠責保険料、プランによっては車検基本料やメンテナンス費用も含まれています。
リース車の車高短などのカスタマイズは原則NG
リース車の場合、車検に通るかどうかに関わりなく、車の最低地上高を下げるなどの改造は原則としてNGですので、注意しましょう。
リース車の所有者はあくまでもカーリース会社であり、契約期間が満了したら契約時と同じ状態で車を返却しなければなりません。
しかし、リース車に改造やカスタマイズを加えてしまうと、車の原状回復が困難になってしまう可能性があるので、多くのカーリース会社は改造を禁止しています。
もちろん、積雪がある地方でのノーマルタイヤからスタッドレスタイヤへの履き替えなどの必要に迫られてするものや、取り外しのできるカップホルダーやシートカバーの設置などについては一般的に問題視されることはありません。
最終的に車がもらえるカーリースであればカスタマイズがOKなことも

近年、さまざまな業者が個性のあるカーリースプランを提供しています。
契約満了時に車を返却するプランはもちろん、契約満了時に車がもらえるプランを用意しているカーリース会社も多く存在します。
車がもらえるプランではリース車の原状回復義務がなく、車検に通る範囲内であればカスタマイズが認められることもあります。
ただし、リース車の改造やカスタムがどこまで許容されるかはカーリース会社によって異なりますので、契約前によく確認しましょう。
なお、万が一リース期間中のカスタマイズがNGであったとしても、車がもらえるカーリースであれば契約満了後に車の所有権が自分に移ってからなら存分にカスタマイズが楽しめます。
カーコンカーリースなら「もらえるプラン」も「のりかえプラン」も選べる!
カーコンカーリースでは、契約満了時に車が自分のものになる「もらえるプラン」と、新車カーリースとしては比較的短い期間で乗り換えすることを前提にした「のりかえプラン」の2つの新車リースプランをメインに、豊富なプランを取り揃え多彩なニーズに対応しています。
「もらえるプラン」は7年、9年、11年の長期契約なのでリーズナブルな月額料金で利用できることに加え、車がもらえるから傷や汚れに神経をすり減らす必要がありません。
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自分の目指すカーライフに合ったプランが見つかるカーコンカーリースで、満足度の高いカーライフを始めましょう!
カーコンカーリースの全プランと素敵な特典をご紹介!
最後に、カーコンカーリースがご用意している全プランを紹介します。
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11年リースの「もらえるプラン11」、9年リースの「もらえるプラン9」、7年リースの「もらえるプラン7」、いずれのプランも契約満了で「クルマがもらえる」、さらにリース期間中でも一定期間経過後に返却や乗り換えがOKとなっています。
契約期間やお支払い方法(ボーナス併用払い・均等払い)も、ライフスタイルに合わせて自由設計いただけます。
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